チャーリー ヘイデン氏

(敬称略)高校生のころ、人気だったキース ジャレットのアメリカン カルテットを聴いて、チャーリー ヘイデンを知った。デューイ レッドマンとともにオーネット コールマンのバンドにいた人で、フリー系の出身ということになる。スイング ジャーナルの書評を鵜呑みにしてレベレーション ミュージック オーケストラのレコードを買ったが・・・高校生には痛い出費だった。当時は試聴できる環境はなかったからレコードを買うのは賭けであった。ECMなら大丈夫と考えてオールド&ニュードリームズというグループによるロンリーウーマンというレコードを買ったが、これは良かった。表題曲もオーネットのオリジナルより、こっちの方がよく、後年CDも買い直した。その後は、カルテット ウェストのCDが発表されれば聞いていたが、特に初期、パットメセニー作曲のレッド ウインドという曲、そこそこのストレスは一瞬で散り去る。その後、ヘイデンは、メセニーとミズーリスカイでグラミー賞を取り、マイケル ブレッカー、ケニー バロンらと落ち着いた穏やかなアルバムを続けた。意識したことはないが自分も結構なファンだったらしい・・・。マイケル ブレッカーもデューイ レッドマンもポール モチアンもそしてチャーリー ヘイデンも逝った(合掌)。アメリカン カルテットではキースだけ健在だ。
久々に、残氓を聴いた・・

土日祝日、平日夜間の法律相談

土日祝日や夜間の相談を希望される方が多くいらっしゃいます。
平日勤務の方には当然のことです。
当事務所では、予め電話で日程調整(事前予約)して都合が合えば応じております。
なお、内容や当方の都合で御希望に添えない場合もございます。

久々に

先週、東京商工会議所 中野支部で、相続と遺言作成についてのセミナー講師をさせていただきました。
60名ほどの受講者にご参加いただけました。経営者や税理士さん等の専門家だけでなく、主婦の方なども聞いておられましたので、ごく一般的なことから、お話ししました。相続税増額が話題ですが、遺言の書き方だけ工夫しても、直ちに絶大な節税効果を得られるものでもありません。
人によっては、退屈だったかもしれません〜〜。
また、僅か2時間で一通りお話ししたため、質疑応答の時間が足りませんでした。
なかなか難しいですが、機会があれば、またやってみたいと思います。

防災訓練

 大学の同期同窓会が企画してくれた防災教育セミナーに参加いたしました。「災害に強い地域デザイン」についての講義を受けてから、煙の中の避難、震度7地震、消化器の使用、心肺停止者に対する正しい人工呼吸と胸骨圧迫・AEDの使用を体験させてもらいました。
 また、被災者と会話するボランティア活動をされているお坊様のご講演を拝聴しました。被災地でのボランティアに参加できない者が真に役立ち得る支援方法は何か?という質問に対して、「経済的な支援や物的な支援だけでは、被災者の孤立感や孤独感を癒すことはできません。物的な支援に添えて手紙などで自分の言葉(心)を添えること。支援する者の言葉(心)に触れることで、被災者は支援者の生活に思いを馳せることができる。支援者の人柄や生活についての具体的なイメージを得ることによって、被災者は「自分たちは忘れられていない。」と思うことができる。そういうことが何よりも被災者の心を救うように思います。」とご回答されました。
想像することと実際に行動することとの差、物理的行動と精神的活動との違い、諸々を思い知ることができ、極めて有意義な一日でした。感謝!!

不審な勧誘にご注意ください。

弁護士名や弁護士の関与を騙って、振込詐欺を行っていると思われる者がいます。
私の名も騙られたようです。
ワールドオーシャンファームの被害者の方に対し、以下のような電話勧誘があるようです。
「被害金の回収をフルサワマサヒコという弁護士が引き受けます。
弁護士が内容証明を出しますので、その手続費用を振込んでください。」
という虚偽の内容です。

私は、ワールドオーシャンファームワールドオーシャンファーム被害者救済弁護団には、一切関与していません。全く何の関係もありませんので、このような電話がかかっても絶対に取り合わないようにして下さい。
日弁連の弁護士情報検索サイト(下記)に有資格者である弁護士の電話番号などの基本情報が掲載されています。

http://www.nichibenren.or.jp/bar_search/index.cgi

弁護士名を名乗った不審な勧誘がある場合、安易に信用せず、弁護士に直接電話して本人確認されることを強くお勧めします。


ワールドオーシャンファーム破産管財人弁護士のホームページでも以下の注意を呼び掛けています。

http://homepage3.nifty.com/wof-kanzai/notice2.pdf

騙られた者にとっても、たいへん迷惑な話です。

東日本大震災で親御様を亡くされた高校生を支援するため、東京弁護士会義援金の寄付を募り、応募した140名の被災高校生への給付(1人に対し月額15000円を1年間寄付)を開始しています。

応募した高校の担当教員から東京弁護士会宛ての手紙の抜粋(東弁の募集チラシより)
〜3月11日のあの一瞬で家族を失い、悲しみと絶望を深く心に刻みながらも友人へ笑顔で振る舞う彼女たちの姿に、私たち教員もいてもたってもいられない毎日を送っております。しかし、彼女たちは前を見て歩いています。将来のことを話すとき、瞳が輝いていますし、何事にも一生懸命取り組む意欲的な2人です。そんな2人の将来の希望の支えとして、採用していただけることを教員一同切に願っております。〜

教員の先生方は、たとえホンの少しでも、生徒達に「世の中、棄てたもんじゃない。」と思って欲しいのだと思います。頭が下がります。

義援金は不足しているそうです。
お気持ちのある方は、下記サイトをご覧いただければ幸いです。
東京弁護士会義援金で検索してもらっても見れます。)

http://www.toben.or.jp/message/fukkoushien/news/post_10.html

民法改正

民法の債権編(取引に関わる分野)が大きく改正されようとしています。
この改正については、様々な提案がなされていますが、契約による自治(対等な当事者間の取り決め)が重視されることになりそうです。
例えば、債務不履行に基づく損害賠償については、現行では「過失責任」とされていますが、有力な提案では「無過失責任」を原則とし、履行できない可能性に備えるには「自己が引き受けていないこと」を契約書に明記するとあります。
この考え方によれば、契約書の記載不十分のリスクは明らかに高まります。(誤解を恐れずに比喩すると)日本流の信用と阿吽の呼吸で成り立ってきた社会をアメリカ流の契約を重視する社会に変貌させるといった印象でしょうか。
実務家には、我が国の現状からすると、このような改正内容については、まだ時期尚早で混乱を招くという批判も強いようです。確かに、現状では、契約書を作成していない企業も多く、また、契約書があっても形ばかりといったケースも多いです。
何はともあれ、予想されるリスクに対応した契約書を作成し、予期せぬ負担を避けることが重要であることは間違いありません。
当事務所でも、このような民法改正の動向に注目しつつ、然るべき対応が可能となるように心掛けております。